https://www.itmedia.co.jp/news/articles/2207/20/news178.html（ITmediaニュース）
先週、第一報がインターネットに流れてきたときには、デマやいたずら、はてはクレジットカードの情報を盗み出そうとする悪い試みであるなど、基本的にはウソの情報と受けられていたと感じます。
それがほどなく、正式なものであるということが広まっていき、そして落ち着いていきました。
記事にあるように、ここ１年くらいでしょうか、インターネット上のサービスを利用していて、クレジットカードが使えなくなったというニュースを目にしたり、運営会社が独自の決済方法を立ち上げるなどという動きがありました。その度に、原因が噂されてきましたが、契約上のことですので、正確な情報が出てくるはずもなく、何となく感じることがありました。
特にサブカルチャーの分野では、日本の作品はガラパゴスであるからこそ独自性があり、それが魅力になっていることが多い。それらの表現と、昨今のアメリカやヨーロッパの国々で主張されている「ポリティカルコネクトネス」が、思わぬところでぶつかるという事例でしょう。
実際に、アマゾンやグーグルから排除されれば、2022年においては、それらは存在しないことと同じになるのが現実です。そして、アマゾンやグーグルは一企業です。ところが、それらの企業ではなく…というところが、今回のニュースの難しさになっています。
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